文字通り「心の健康」や「精神衛生」の事を指します。メンタルヘルスに不調をきたすと、作業効率の低下や、対人トラブルなどを招きます。重大な労災事故や、顧客との信頼関係の悪化などに発展してしまう可能性もあります。
メンタル不調者を出さないようにする「予防」と実際に発生したメンタル不調者への「事後対応」に分か
れます。
- 心の健康診断、メンタルヘルス研修、社内体制の整備(安全衛生委員会の設置、相談窓口 の設置など)
- 休職復職への対応、休職規定の整備、損害賠償請求への備え
文字通り「心の健康」や「精神衛生」の事を指します。メンタルヘルスに不調をきたすと、作業効率の低下や、対人トラブルなどを招きます。重大な労災事故や、顧客との信頼関係の悪化などに発展してしまう可能性もあります。
メンタル不調者を出さないようにする「予防」と実際に発生したメンタル不調者への「事後対応」に分か
れます。
従業員様の現在の心の状態を調べる事で、メンタル不調の早期発見・早期対応が可能になります。身体の健康診断だけで十分ですか?働くためには身体と心の両方が元気でいる事が必要です。
従来の検査は単なるストレスチェックだったのに対して、当事務所で導入している検査はストレス状態の把握はもちろん、精神疾患の傾向や、その方の持つ精神特性(気質や個性と言われるもの)も把握できる検査です。
当事務所では2種類の検査をご用意し、御社のニーズに合った検査をオススメする事ができます。
メンタルヘルス対策が難しいと言われる原因に、メンタルヘルスに関する専門知識を持った人材が社内にいない事が挙げられます。
社内にメンタルヘルス対策の体制を整備する事で、会社のメンタルヘルスに対する取り組みが今まで以上に従業員様に伝わりますし、社内に相談窓口やメンタルヘルスに関する部署を設置する事で、早期発見・早期対応を行う事ができます。
安全衛生委員会の設置・運営のサポートを通じ、社内にメンタルヘルス対策を行うための体制を作っていきます。
会社側の取り組みと共に、メンタルヘルス対策で重要なのが従業員様の研修です。
ストレスとは何か?不調に気付いた場合の対応は?など従業員様自らの行動を促す「セルフケア研修」や、管理職の方が部下のメンタル不調への対応を学ぶ「ラインケア研修」、その他にも人事労務担当者や衛生委員会の担当者向けの研修、職場復帰支援研修など様々な研修をご用意しております。
早期発見・早期対応のためにも、研修によって従業員の皆さまにメンタルヘルスの知識を得ていただくことはとても大切な事です。
メンタルヘルス対策に重点を置いた相談業務中心の顧問契約です。
なるべく「費用をかけずに」「効果の出る」メンタルヘルス対策を指導いたします。
人数 | 手続・相談顧問 |
---|---|
従業員50名までの企業様 | 月額52,500円 |
従業員100名までの企業様 | 月額78,750円 |
従業員200名までの企業様 | 月額105,000円 |
従業員300名までの企業様 | 月額157,500円 |
従業員300名以上の企業様 | 別途お見積り |
※この報酬表は基準となるもので、ご依頼の内容により変更する場合がございます。
※別途消費税を申し受けます。
身体の健康診断と併せて、「心の健康診断」もしませんか?
単なるストレスチェックとは違い、心の健康状態を正確に把握することができます。
入社時と、毎年1回の定期受診をオススメしています。
適正診断料金 | 10名様分31,500円 |
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利用料金 | 50人まで 5,250円/年 |
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受験料 | 1,575円/回 |
結果納品費用 | 500円/回 (入力代行 300円/回・検査紙 200円/回) |
※ご利用料金は、ご利用人数によって料金が変動します。